協同教育実践資料21

杉江　修治（国際教養学部教授）他監修

本書は、2013年度の犬山中学校の教師集団の実践創造の成果をまとめたものである。協同原理を踏まえ、生き生きとした生徒の学びの姿を支える教師の実践的研究の在り方の事例としても興味深い。
一粒書房。2014年10月20日刊。177頁。本体3,500円＋税

北川　薫（スポーツ科学部教授）著
黄　彬彬、郭　志輝　訳

本書は拙著「運動とスポーツの生理学第3版」（市村出版）の中文訳本である。訳者の一人である黄先生には40年以上にわたり懇意にして頂き、台湾との交流の原点でもある。何度となく学術交流で訪台するうち、運動・スポーツ科学分野にて拙著が役に立つのではないか、と思い黄先生に翻訳、出版をお願いした次第である。共訳者の郭先生、推薦文を頂いた李寧遠先生、葉憲清先生、鄭志富先生はいずれも台湾の運動・スポーツ界の重鎮の方々である。
五南圖書出版。2014年10月1日刊。224頁。本体360台湾元

相澤　真一（現代社会学部准教授）他著

誰もが高校に行くことが当たり前の時代になって久しい。だが、それはいかにして可能となったのか。その結果、日本社会に何が起きたのか。本書は、戦後高校教育の拡大過程を緻密なデータ分析によって丹念にたどり、その多様なダイナミズムを明らかにする。なお、本書の表紙は、高校進学率拡大期当時の本学附属高校の様子を写したものである。
新曜社。2014年7月22日刊。226頁。本体2,300円+税

長滝　祥司（国際教養学部教授）他著

本書は、シュプリンガー出版の新企画、学際研究シリーズの第1巻を飾るものである。人間を含めた霊長類における社会的コミュニケーションの進化をテーマとし、言語の起源なども視野に入れた論文集となっている。哲学、霊長類学、言語学、認知心理学など、欧米を中心に国際的に活躍する多彩な執筆陣を揃え、本格的な学際研究の書に仕上がっている。
Springer。2014年6月刊。326頁。本体149.99Euro。

長滝　祥司（国際教養学部教授）他著

身体・技術・環境の関係や意味について、設計者と使用者、規則や身体技能といったテーマで探求している。哲学を初めとして、建築学、照明学、 音響論、看護学、介護論、自立論など、多様な分野の研究者が執筆している。本書の特徴は、抽象的な議論よりも、実践的、具体的な記述が豊かに 綴られている点にある。学際研究の一つのあり方を示すものと言えよう。
東京大学出版会。2013年7月31日刊。301頁。本体3,600円+税

James D'Angelo (国際学部教授）他著

本書は、国際言語としての英語（EIL）の教授法の理論と実践について述べています。

D'Angelo教授は、第14章The WEs/EIL Paradigm and Japan's NNS Propensity: Going Beyond the 'Friendly Face' of West-based TESOLに寄稿しました。この章には、ネイティブプラクティショナーに対する学生の満足度の定量分析が含まれています。

Springer. 2014年6月30日刊。275頁。$74.95

小川　和也（文学部教授）著

江戸時代前期、貞享元年（1684）8月28日、徳川幕府権力の中枢たる江戸城において、大老・堀田正俊が刺殺されるという事件が起こった。この事件の背景には、５代将軍・徳川綱吉と大老の対立があった。その対立は、いかに儒学によって国家統治を行うか、両者の儒学観の相違に起因している。いったい、それはどのようなものであったのか。儒学思想から大老刺殺事件の核心に迫る。
講談社。2014年４月25日刊。382頁。本体2,800円+税

湯浅　景元（スポーツ科学部教授）著

「健康は自己管理が必要」という考えは、幅広い年齢層で普及してきている。とくに多くの人たちが健康管理として実行しているのは、ウォーキングである。ところが、ウォーキングはただ歩けばよいのではない。多くの研究から明らかなように、目的に応じた負荷をかけなければ効果は現れない。本書では、症状別の歩き方を紹介するとともに、歩く時間帯の重要性についても提言している。
SBクリエイティブ。2014年5月2日刊。175 頁。本体1,000円+税

野浪　亨（工学部教授）著

 固体材料の定義、歴史、分類について述べるとともに、原子間結合から結晶質固体、非晶質固体の構造、固体の構造欠陥、状態図と相平衡、微細構造の発達と、機械的性質との関係および機械的性質の評価方法の概要を解説した大学での材料工学を学ぶためのテキスト。例題、練習問題も収録する。
技報堂出版。2014年4月30日刊。157頁。本体2,600円＋税

大岡　頼光（現代社会学部准教授）著

教育費を家族が負担する家族主義のままでは、子ども・若者の能力を伸ばせず、少子高齢化が進む日本の将来が危ない。かつての家族主義から教育費の公的負担へと改革したスウェーデン等の分析を踏まえ、投資効果の高い就学前教育を中心に全教育段階の公的負担を長期的視点から戦略的に見直せば、日本の家族主義も変えうるという社会構想を提示した。
勁草書房。2014年3月30日刊。296頁。本体2800円+税。