CHUKYO SEEDS

中京大学シーズ集は、国、地方公共団体、企業等との受託共同研究を通じて研究成果の社会実装をゴールとした連携活動を実施している研究者を中心に、科学技術研究の種(シーズ)、新たな産業の芽となる研究を紹介するものです。産業界に限らず、社会のあらゆる方の研究、課題解決等にご活用いただきたいと考えております。ご紹介する研究に関心を持ってくださった皆さまには、詳細なご説明やご相談をさせていただきますので、お気軽にお問い合わせください。

Message学長メッセージ

 中京大学は1954年に開学し、10学部と9研究科を擁する、全国での有数規模の文理融合型総合大学として発展してきました。校訓「真剣味」と建学の精神「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ」は、水戸の藩校であった弘道館の「文武不岐」の精神に基づくもので、学術の場においては、学術の研鑽とともに、ジェントルマンシップ・レディシップを醸成することを掲げ、社会の多様な課題に対応した研究活動を推進してきました。
 2014年からは、長期計画「NEXT10」に基づく改革に取り組んでいます。教育、研究、社会連携、国際化、卒業生連携を5つの骨子とし、これに大学院、学生支援、キャリア教育・支援、学生の受け入れ、管理運営を加えた10分野ごとに推進事項を明記し、さらなる飛躍を遂げるための施策を展開しております。とりわけ研究及び社会連携においては、本学研究者が実施する、国・地方自治体・企業等のステークホルダーからの受託研究や共同研究を中心とした産官学連携に力を注ぐことにより、先端的・独創的な研究の進展、高等教育機関の社会貢献の促進といった面で多大な役割を果たし、社会の発展に貢献しております。
 2024年には開学70周年を迎える予定であり、2021年度に策定した学校法人梅村学園の長期ビジョン「UMEMURA VISION 2033」のもと、さらなる社会の発展に資するオープンイノベーションを実現するため、本学研究者の多様な研究シーズを積極的に公開し、それらを活用した産官学連携をこれまで以上に推進してまいります。

学校法人梅村学園総長・理事長
中京大学長 梅村 清英

Message副学長メッセージ

 大学は、教育機関であるとともに、高度な研究成果を生み出す拠点でもあります。ここ中京圏は、多くの企業による地域産業の活性化や、日本の中心部として国際的な情報発信に強みをもつエリアであることから、かねてより産官学連携の機会が多く、活発化しやすいという背景がありました。そのなかでも本学では、建学の精神にも示されているように、学術、研究をきわめて重要なものと位置づけ、強力に推進しています。
 得られた研究成果は日々の教育に還元され、次世代を牽引するイノベーティブな学生の育成に寄与するだけではなく、産官学連携、社会連携という形を通じて、産業界を含む社会全体に直接的に貢献しています。また、本学では若手研究者への当該活動への参加を積極的に促進し、大学全体での取り組みを目指しています。
 本学の研究はじつに多彩です。総合大学として人文科学、社会科学、自然科学などの研究分野を擁しており、各分野に特化した尖った研究もあれば、複数の分野にまたがって新しい分野を切り拓いている研究もあります。また、持ち込まれた直近の課題に対応した実用研究もあれば、未来を見据えた挑戦的な基礎研究もあります。
 この冊子には、このような多彩な研究シーズの中から自然科学分野の代表例となる研究シーズを記載しています。ぜひ一つ一つの研究成果をご覧のうえ、皆様との研究交流の端緒としてご活用をいただきたく、よろしくお願い申し上げます。

中京大学副学長 橋本 学

中京大学の産官学連携

中京大学は、教育・研究に並ぶ大学の基本使命である社会との連携の推進にあたり、産官学における交流の核となり、大学に集積された知的財産・研究シーズを活用した連携活動による学術の涵養、社会生活・文化の向上、産業の振興への寄与を目的とした「中京大学産官学連携ポリシー」のもと、以下を実現していきます。

1研究成果による社会貢献

企業及び国・地方公共団体等との連携を推進することにより、中京大学の教育・研究で得られた成果をもって社会に貢献していく。

2地域連携による産業・文化への貢献

地域社会との交流・連携を強化し、中京大学の知的財産や研究シーズを活用することに努め、生活・文化の向上と産業の振興に貢献していく。

3グローバル化の推進による教育・研究の強化と産業への貢献

産官学等とのグローバルな連携を推進することにより、中京大学の教育・研究を強化し、産業の国際競争力向上に貢献していく。

4人材育成

産官学等との連携活動を通じて、社会の発展に貢献できる人材を育成していく。

5知的創造サイクルの形成と活性化

産官学等との連携により得られた知的財産を社会に還元し、知的創造サイクルを円滑に機能させていく。

6コンプライアンスとアカウンタビリティー

高い透明性と公平性をもって産官学等との連携活動を行い、社会への説明責任を果たしていく。

産官学連携の推進体制

共同研究

本学の研究者と連携相手先(企業・国・地方自治体等)とが、同一の研究テーマを分担して共同で実施する形態

受託研究

本学の研究者が連携相手先からの委託を受けて研究を実施し、その研究成果を報告する形態

奨学寄付金

学術研究の奨励を目的として大学が受け入れる寄付金制度
※研究分野等を指定することが可能

産官学連携活動の流れと研究推進部の役割

相談
連携相手先が抱える課題のヒアリングと連携可能性の相談

マッチング
連携相手先が抱える課題に関連する研究分野の研究者をマッチング

面談・調整
課題解決の可能性を探るための面談と連携種別等の調整

契約締結
連携種別に応じた契約内容の合意と締結

研究実施
本学研究担当者による研究の実施
(共同研究の場合は連携相手先との共同実施)

成果報告・知財創出
研究活動の成果の報告、研究活動の過程で創出される知的財産の取扱いの調整
その他
  • 様々な分野における国内外の研究動向等の情報の取集と提供
  • 知的財産の管理と活用
  • 産官学連携におけるリスクマネジメント及び啓発活動