100年前の名古屋　中京の成立
名古屋圏経済の歴史的前提

経済学部　　　　　阿部　英樹教授

　名古屋市公式ウェブサイトでは、名古屋市と名古屋圏の産業・経済の動向を解説した『産業の名古屋』を読むことができる。近年は隔年時の公開となっているが、2022年度版でも最初に、日本の三大経済圏の一角を成している名古屋圏について、日本経済に占める位置が述べられている。主要な経済指標の対全国比でみると、名古屋圏は全国の約１割を占める「1割経済圏」、対して東京圏は3割を超え、大阪圏は1.5割をやや下回るという概算を掲げている点は、前回公開の2018年度版までと同様である。
　日本経済の歴史をたどり、長期的にみれば、名古屋とその周辺が東京と大阪の2大経済圏に次ぐ第3の経済圏として成立したのは、明治末から大正を経て昭和初めへと続く時期にあたる。なかでも1920年代、今からおおよそ100年前に、経済圏の歴史的前提が確立したとみなせる。当時の名古屋で社会経済の活況を背景に、東西の都への対抗から盛んに使われた言葉が、中央の都を意味する「中京」であった。
　現在の名古屋圏（愛知県・岐阜県・三重県）とほぼ重なる地域を指して「中京」と呼ぶことはあるが、必ずしも長い歴史を持つ呼称ではない。政治経済の中心地としての東西両京、すなわち東京と大阪に対して、その中間に位置するため、地理的理由によって呼ばれたという解釈は、一面では正しいと言わざるを得ない。
　ただ、そもそも江戸時代の名古屋が「中京」と呼ばれたことはなく、明治以降に広まった近代的な呼称であることを忘れてはならない。1890年代から使われ始めたとされ、最も古い使用例としては1892年創刊の『中京文学』があげられている。東西両京の存在感と影響力を意識しつつ、この地域の自立性の弱さ故に、あえて独自色を主張するために使われ始めたとも解釈できる。明治維新を機に衰退していた名古屋にも産業革命の進展のなかで、近代都市としての街並みがみられるようになり、人々の意識に東西両京に対する対抗心を芽生えさせたのである。
　しかし「中京」に東西の二京と並び得る実勢が備わるには、さらに年数を要した。1920年代になって、名古屋市とその周辺は「中京」と呼ばれるにふさわしい発展を遂げて行く。繊維、陶磁器、製材加工といった伝統的産業の拡大に、軍需と結びついた重工業も加わった。1929年、名古屋市は人口100万人を突破する。当時の日本に100万以上の都市は、東西両京の東京と大阪、そして名古屋を数える他はなく、名実ともに「中京」という大都市になった。産業の成長と都市の繁栄は誰の目にも明らかで、そうした時代の雰囲気を背景として、「中京」の呼称が流行することになる。
「中京」の京は、もっぱら経済的に繁栄する都を指すと考えてよい。おおよそ100年前、既存の2大経済圏と並び立って、名古屋中心に独自の経済圏が成立した時代に広まり定着をみた呼称なのである。こうした歴史を知ることは面白くもあり、また名古屋経済圏の将来、次の100年を考えるとき、意味がないとは言えないであろう。

【略歴】

阿部　英樹　(あべ・ひでき)。
中京大学経済学部教授。
日本経済史、農業経済学。
東京農工大学大学院連合農学研究科修了。農学博士。
1962年生まれ。