スポーツ科学部伊藤准教授の研究論文が海外の科学ニュースサイトに取り上げられました
スポーツ科学部伊藤央二准教授が筆頭で執筆した研究論文が、7月8日、海外の科学ニュースサイトで取り上げられました。オタゴ大学のJames Higham教授と和歌山大学のJoseph M. Cheer教授と執筆した本論文は「Carbon Emission Reduction and the Tokyo 2020 Olympics」というタイトルで、Annals of Tourism Research Empirical Insightsに掲載されました。
本研究では、新型コロナウイルスパンデミックで削減された海外オリンピック大会関係者数に着目し、その削減によってどの程度の二酸化炭素排出削減（航空分野）につながったかを推計しました。さらに、今後のメガスポーツイベントを持続可能な形で開催するための方法を議論しました。
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Annals of Tourism Research journalsのTwitterに掲載された映像 |
【研究目的・方法】
本研究では、東京オリンピック開催中の出入国管理統計等の二次データを用いて、海外からのオリンピック関係者数の制限に伴う二酸化炭素排出量（航空分野）の削減を推計することを目的としました。
【研究成果】
海外からの五輪関係者数の制限によって、129,686.0トンの二酸化炭素排出量の削減につながったことが明らかになりました。今後開催されるメガスポーツイベントでは、海外からの大会関係者数の削減が気候変動への重要な対応策の1つになることが示唆されました。
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【持続可能なメガスポーツイベント開催のための3つの提案】
本研究の結果から、次の3つの提案を行いました。
①大会運営に必要な技術役員やスタッフには、移動距離の少ない地元や地域の人員を優先的に配置する。
②VR（仮想現実）のライブストリーミングやオンライン記者会見の機会を提供し、メディア、オリンピックファミリー、マーケティングパートナーの遠隔地からの出席を可能にする。
③植林や低炭素交通インフラ整備などのカーボンオフセットプログラムに投資する炭素税を大会関係者に課すことを検討する。
【論文情報】
Ito, E., Higham, J., & Cheer, J. M. (2022). Carbon emission reduction and the Tokyo 2020 Olympics. Annals of Tourism Research Empirical Insights, 3(2), 100056. https://doi.org/10.1016/j.annale.2022.100056
【ニュースサイト】
https://phys.org/news/2022-07-pandemic-carbon-emissions-tokyo-olympic.html
https://www.miragenews.com/pandemic-reduces-carbon-emissions-at-tokyo-2020-815833/
https://whatsnew2day.com/pandemic-reduces-carbon-emissions-at-tokyo-2020-olympic-games/
https://www.thesingaporetime.
https://www.rnz.co.nz/news/
