研究力向上へ初の交流会
６研究所の代表者が発表

　本学の教員同士が専門分野の枠を超えて交流を活発化していこうと、第１回研究交流会が１月２８日、名古屋キャンパス・アネックス６階のアネックスホールで開かれた。大学全体の研究力向上につなげるのが狙い。北川薫学長の呼びかけに応じる形で約５０人の教員が参加し、大学や学部に設置された６研究所の代表者の研究発表に耳を傾けた。

　会の冒頭、北川薫学長は「教員同士がお互いの研究テーマに対する理解を深めることで、いずれ大学全体で統一の研究テーマを設定できるようにと願っている。また、次代の中京大学を担う研究者を育てていきたい」と抱負を語った。

　続いて行われた研究発表では、経済研究所の増田淳矢氏（経済学部准教授）が「日本の都道府県別失業率」に言及、「地域別に失業率をみると、大阪と沖縄の失業率が極端に高い。単に景気だけでなく、特異な事情、地域的な属性が影響している点に注目すべき」と述べ、研究成果の一端を披露した。

　また、企業研究所の銭佑錫氏（経営学部教授）は「日韓のマネジメント比較」と題して、日本と韓国の主要自動車部品企業４社の事例分析を紹介。技能者の養成にこだわる日本企業と、人よりも機械や設備に重点投資する韓国企業の生産現場の違いに触れ、「海外生産比率が５０％を超え、スピード経営が求められる中で、海外の工場でも日本国内と同様の技能形成が出来るかどうか」と、日本企業がグローバル展開をしていくうえでの課題を指摘した。

　このほか、人工知能高等研究所の加納政芳氏（情報理工学部准教授）は「社会生活を支える機械システム」、体育研究所の荒牧勇氏（スポーツ科学部准教授）は「MRIでヒトの筋肉をみる、脳をみる」と題して発表。文化科学研究所の明木茂夫氏（国際教養学部教授）は「『黄河』はなぜ『ホワンホー』になったのか―社会科教科書・地図帳中国地名カタカナ表記の研究」、社会科学研究所の古川浩司氏（法学部教授）は「知られざる日本の境界研究」について発表した。

　進行役を務めた社会科学研究所の檜山幸夫所長（法学部教授）は「大学力、教育と研究の総合力が問われている時代。研究を軸に集まる場を持つのが大学本来の姿だ」と話していた。