【春学期】3月下旬~4月上旬 【秋学期】9月中旬~下旬
履修登録とは、学生自身が受講する(受講すべき)科目を登録する手続きのことです。大学では学生自らが履修希望科目を選択し、個人の時間割を作成します。その際には、卒業に必要な科目・単位数を考慮しながら登録する必要があります。
履修登録はポータルシステム「CHUKYO ALBO」を利用し、パソコンから行います。学外からでも登録することができます。
【春学期】4月上旬~7月下旬
【秋学期】9月下旬~1月下旬
授業は学年暦に基づいて行われており、授業回数確保の観点から祝日も授業実施日となっている場合があります。基本的に時間割は学生自身で作成するため、学生によっては、終日授業のない日や午前中または午後は授業のない日等が生じる場合もあります。
授業区分は、「面接授業」と「遠隔授業」に分類され、授業によって異なります。
各授業の実施方法はシラバス、時間割表、教育支援システム「CHUKYO MaNaBo」で確認することができます。
ただし、「遠隔授業」は卒業所要単位における算入上限(60単位)がありますので、注意が必要です。
くシラバス記載授業区分> | |
---|---|
対面での授業が全授業回数のうち半数以上 (15回授業であれば8回以上が対面での授業) |
【面接授業】 |
オンラインでの授業が全授業回数のうち半数以上 (15回授業であれば8回以上がオンラインでの授業) |
【遠隔授業】 |
【春学期】7月下旬〜8月上旬
【秋学期】1月下旬
多くの科目で学力の検査のために筆記試験を課しますが、科目によっては筆記試験に代えてレポートの提出を求めることもあります。
各学期全15回授業のうち3分の2以上の出席がなければ、定期試験の受験資格を得ることができません。
□定期試験
学年歴に定める定期試験期間に行う試験です。
□追試験
疾病その他やむを得ない事由※により定期試験を受けることができなかった学生に対して追試験期間に行う試験です。
追試験を受験するためには、欠席した試験日の翌日から数えて 7日以内に教務センターへ追試験の受験を申請し、許可を得る必要があります。申請には正当な理由を証明する書類の提出が必要です。
※公共交通機関の不通又は遅延、病気又は負傷、親族の死亡又は葬儀、就職活動における試験又は面接試験 等
【春学期】8月下旬
【秋学期】2月中旬
成績は、各学期末にポータルシステム「CHUKYO ALBO」を通じて学生本人に開示されます。
保証人の方には、教育後援会より5月と10月に「成績表・履修時間割表」を送付します。成績情報はプライバシーに関わる事柄ですので、電話等での照会には応じられません。
授業科目を履修して試験に合格することによって、授業科目ごとに定められている単位を修得する制度のことです。多くの場合、1つの科目につき1〜2単位が修得できます。
区分 | 評語 | 得点 | グレード ポイント (GP) |
評価内容 |
---|---|---|---|---|
合格 | S | 100~90点 | 4.0 | 学習目標をほぼ完全に達成している |
A | 89~80点 | 3.0 | 学習目標を相応に達成している | |
B | 79~70点 | 2.0 | 学習目標を相応に達成しているが、不十分な点がある | |
C | 69~60点 | 1.0 | 学習目標の最低限は満たしている | |
N | 認定 | - | 本学以外で修得、又は資格を取得したもので本学が単位認定したもの | |
不合格 | D | 60点未満 | 0.0 | 学習目標の最低限を満たしていない |
F | 不受験 | 0.0 | 成績評価要件を満たしていない(試験不受験、課題未提出、出席不足等) |
GPAとは、成績評価を数値化したものです。成績評価をグレードポイントに置き換え、単位数をかけたものの総和を履修登録単位数で割って求めます。4.0〜0.0という数字で表され、この数値が高いほど優秀な成績を修めているということになります。
各学部・学科が定める卒業に必要な科目・単位等の卒業要件を満たした場合は、各学部教授会による判定後に卒業となります。
卒業要件を満たさなかった場合は、4年次留年となります。留年の場合は3月中旬に文書で保証人の方へ通知します。
なお、国際学部(GLS 専攻を除く)・工学部のみ進級要件が設けられています。
4年次留年をした学生で、春学期終了時において、以下の卒業要件を満たした場合は、各学部教授会による卒業判定後、9月(春学期)卒業となります。
<9月卒業要件>
・通算4年(8セメスター)以上の在学(休学は在学期間に含みません)
・4年次に2セメスター以上の在学
・各学部・学科が定める卒業要件(卒業所要単位、その他要件等)の充足
中京大学では教育の質の向上を目的とした活動や取り組みを支援するとともに、教育コンテンツや施設・設備を整備に向けた施策を企画・立案するための機関である『教育推進センター』を設置しています。
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