印刷する

教育方針と取り組み

大学院の教育研究上の目的

  本学は、よりよい教育研究のため、「教育研究上の目的に関する規程」を制定し、その中で、11学部18学科、大学院11研究科16専攻それぞれの、「人材の養成に関する目的」を明記しています。各学科、各専攻は、それぞれの学びの特色を活かし、実社会で活躍できる能力と豊かな人間性を身につけた人材の輩出を目指します。

文学研究科

  文学研究科日本文学・日本語文化専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 博士前期課程は、長い歴史をもつ日本の文学や言語を研究しながら、移り行く流行の奥にひそむ、不易な価値や本質を追究している。こうした追究を通して、あるべき日本の伝統的文化を明確に自覚し、継承するとともに、後代の者に伝えてゆくことを目的とする。その目的を達成するため、上代から現代までの日本文学、日本語、漢文、書道など多様な方面への専門的研究をおこない、日本語や日本文学の研究者や教員、さらには豊かな日本語や文学的教養を有した人材の社会への輩出を図る。
  • (2) 博士後期課程は、日本の文学や言語の研究をいっそう深化させ、あわせて隣接分野も俯瞰しながら、その普遍的な意義を追究してゆく。こうした追究を通して、日本の伝統が育んできた価値観や美意識をあきらかにし、現代的視点から改めて位置づけてゆくことを目的とする。その目的を達成するため、専攻する各分野の文献や原典を正確に解析する高度な能力を錬磨してゆき、広範な視野から日本の文学や言語の価値を判断しうる研究者等の社会への輩出を図る。

国際英語学研究科

  国際英語学研究科国際英語学専攻及び英米文化学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 国際英語学専攻修士課程は、国際英語の視点に立ち、英米の英語や文化への偏重姿勢を超えた新しい国際的視野をもつ英語教育者を養成すること、及び、そのような英語教育者の養成に自ら貢献しうる国際英語学研究者を育てることを目的とする。また、現代の国際化する企業組織や国際団体等で求められる多様な専門知識や技術を獲得するとともに、汎用性を有する高度な英語力と異文化に対する深い理解や柔軟な対応力を有する国際人の養成を目的とする。
  • (2) 英米文化学専攻修士課程は、国際英語の観点も視野に入れた高いコミュニケーション能力を有するとともに英米文化に関する専門性を持った高度専門職業人・企業人、研究員を養成することを目的とする。文化研究コースでは、旧来の英文学専攻に見られる文学偏重を排し、英米の音楽・映画等の現代文化も題材にして多面的な英米文化研究を目指す。また、言語研究コースでは、実際の言語運用の側面にも配慮した研究・教育を行う。こうした専門教育に加えて、実践的英語運用能力の向上を配慮した科目を配することで高度な専門知識を備えた国際人の養成を目的とする。

心理学研究科

  心理学研究科実験・応用心理学専攻及び臨床・発達心理学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 実験・応用心理学専攻博士前期課程は、基本的心理過程に関する学識を有し、その応用により快適で安全な人間環境系の設計に寄与する専門的実務者又は学術研究者の養成を目的とする。実験心理学領域では、実験・測定・解析など基礎と応用を繋ぐ多様な方法に精通した人材を養成し、応用心理学領域では、基礎研究の成果を踏まえ、現実的諸問題の解決を可能にする心理技術を修得し、社会的要請に応じて専門的実務に従事する人材を養成する。
  • (2) 実験・応用心理学専攻博士後期課程は、人間の基本的な心理過程を解明するとともに、その応用によって快適で安全な人間環境系の設計に寄与する学術研究・教育者又は高度専門的実務者の養成を目的とする。実験心理学領域では、人間の基本的心理過程を解明する先端的研究を推進する人材を養成し、応用心理学領域では、現実的諸問題の解決を可能にするための心理技術の高度化を行うとともに、社会的要請に応じて諸問題を解決する人材を養成する。
  • (3) 臨床・発達心理学専攻博士前期課程は、心理学全般にわたる広い学識を有し、適応事象の基本を身につけた専門的実務者又は学術研究者の養成を目的とする。臨床心理学領域では、心理的適応の困難な個人又は集団に対し適切な援助を行う人材を養成し、発達心理学領域では、重要な発達研究法である観察・面接・質問紙調査等を駆使した行動の発達過程の追跡及び分析を通して、現実社会で生起する諸問題に対して適切な提言を行う人材を養成する。
  • (4) 臨床・発達心理学専攻博士後期課程は、人間全般にわたる広い学識を有し、適応過程を解明するとともに、適切な援助を与えることのできる学術研究・教育者又は高度専門的実務者の養成を目的とする。臨床心理学領域では、適応、人格、心理査定等に関する基礎的研究及び臨床事象に関する研究に従事するとともに、適切な心理臨床を行う人材を養成し、発達心理学領域では、人間の生涯にわたる発達を体系的に解明するとともに、発達的諸問題に対して適切な提言を行う人材を養成する。
  • (5) 前各号の目的を達成するため、両専攻・各領域の連携及び協力を推進する。

社会学研究科

  社会学研究科社会学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 博士前期課程は、社会学及び隣接諸科学の専門知識を深く修得させるとともに、現代社会に生起する諸現象、諸問題を分析し、洞察する能力を培うことを目的とする。また、「専門社会調査士」資格の養成のための教育をはじめ、フィールドワークにもとづく研究・教育を重視し、専門的実践的能力及び調査研究に求められる倫理性を育成することによって、行政機関、専門機関、企業等において専門的な業務を担当できる人材を養成する。
  • (2) 博士後期課程は、社会学の諸領域および隣接諸科学の専門知識を体系的に修得させ、各専門分野の研究を自立的に遂行できる能力を培うことを目的とする。専門的学識を充実させるための研究指導とならび、調査研究を組織し指導するために求められる専門的実践的能力の育成を重視し、大学・高等教育機関等の研究・教育専門職をはじめ高度の専門的業務に従事できる人材を養成する。

法学研究科

  法学研究科法律学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 博士前期課程は、法律学及び政治学の専門的知識、特有の思考方法、問題解決方法の研究を行い、教育することを目的とする。そして、本課程の研究教育を通じて、広い視野に立って、法律学及び政治学の精深な学識を授け、研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓説した能力を有し、さらに、確固たる遵法精神を持ち(「ルールを守る」)、協調性及び社会性に富み(「チームワークを作る」)、他者の存在及び意見を尊重する(「相手に敬意を持つ」)人物、そして、このような人物になるための最善かつ不断の努力を決して惜しむことのない(「ベストを尽くす」)人物を養成する。
  • (2) 博士後期課程は、法律学及び政治学の専門的知識、特有の思考方法、問題解決方法の研究を行い、教育することを目的とする。そして、法律学及び政治学について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事する必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有し、さらに、確固たる遵法精神を持ち(「ルールを守る」)、協調性及び社会性に富み(「チームワークを作る」)、他者の存在及び意見を尊重する(「相手に敬意を持つ」)人物、そして、このような人物になるための最善かつ不断の努力を決して惜しむことのない(「ベストを尽くす」)人物を養成する。

経済学研究科

  経済学研究科経済学専攻及び総合政策学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 経済学専攻博士前期課程は、専門教育を通じて以下に掲げる人材の養成を目的とする。
    1. 1. 経済学の新しいパラダイムの構築に資することのできる研究者
    2. 2. 国際的に貢献できるエコノミスト等
    3. 3. 高度な専門学識を通じて学問研究と社会の結びつきに資する専門職業人
    4. 4. 出身国ならびにわが国の発展と相互友好のために活躍できる外国人研究者
  • (2) 経済学専攻博士後期課程は、博士前期課程に掲げたものと同一であるが、特に、それらの目的を自立的に遂行できる能力を培うための論文作成指導を徹底し、より高度な経済専門研究者および職業人を養成することを目的とする。
  • (3) 総合政策学専攻博士前期課程における教育研究の目的は、第一に、学部段階において当該専門分野に関する基礎的な資質や能力を修得した者を対象として、より高度な専門知識や実践的能力、研究能力を培うことであり、第二に、既に政策立案や政策管理に関する実践現場において、高度な専門性が求められる職業を担っている人材の再教育機能を果たすことである。特に、総合政策学専攻博士前期課程では、公共政策や地域政策、経営政策などに関して当該専門分野に関する高度な理論的知識や実践的能力を修得し、研究能力あるいは高度の専門的な職業を担うための卓越した実践的な能力を持つ人材を養成する。
  • (4) 総合政策学専攻博士後期課程の教育研究上の目的は博士前期課程に掲げたものと同一であるが、特に、高度な研究能力と豊かな学識に裏打ちされ、新たな知見や価値を創造できる能力を身に付けて企業経営や行政機関、教育研究機関など社会の多様な場で中核を担う人材を養成することを目的とする。

経営学研究科

  経営学研究科経営学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 博士前期課程は、「人間としての人格陶冶」を人材養成の目的とすると同時に、「学術の殿堂、すなわち、知の集積拠点としてその役割を高めていくこと」を基本目的としている。こうした目的に基づき、グローバル化、情報化、学際化の流れの中で高度の専門職職業人の養成、国際的人材の育成、さらに専門的研究者の養成を図ることを教育研究上の目的として設定している。
  • (2) 博士後期課程は、「人間としての人格陶冶」を人材養成の目的とすると同時に、「学術の殿堂、すなわち、知の集積拠点としてその役割を高めていくこと」を基本目的としている。こうした目的に基づき、知の集積拠点としてその役割を高めていくことに教育目標を絞り、専門的研究者の養成を教育研究上の目的として設定している。

工学研究科

  工学研究科並びに機械システム工学専攻、電気電子工学専攻及び情報工学専攻の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 工学研究科修士課程は、工学の専門的な技術と知識を身に付け、それを製品及びシステムの設計・開発に応用できる高度専門技術者及び研究者を養成する。また、学会発表、共同研究等の対外活動を通して、コミュニケーション能力及びプレゼンテーション能力に秀でた人材を養成する。さらに、技術者・研究者として高い倫理観を持ち、職業人としての立場を強く意識できる人材を養成する。
  • (2) 機械システム工学専攻修士課程は、人間生活を豊かにするため、機械技術、情報技術及びシステム技術の基盤技術を総合的に使って、社会の要請に応える創造性に満ちた「ものづくりのための研究」ができる高度専門技術者を養成する。具体的には、機械装置やロボット等の研究開発を行う「機械技術系分野」、制御システムや知的マシン等の研究開発を行う「情報技術系分野」、生産システム等の研究開発を行う「システム技術系分野」の3つの分野の技術者を養成する。また、研究計画を立て自由な議論を行いながら研究を行い、事実に対する観察・調査・問題発見能力、指導力、プレゼンテーション能力及び報告書作成能力を持つ人材を養成する。さらに、起業家精神を有し、経営・管理運営に能力を発揮する人材及び新技術・新産業分野の開拓に能力を発揮する人材を養成する。
  • (3)電気電子工学専攻修士課程は、数理的かつ綿密な思考力と電気電子工学の専門知識を持ち、自己表現及び対人関係力に優れた、応用力のある高度専門技術者を養成する。専門知識は、細分化、先鋭化された1つの分野に限ることなく、共通的基盤的知識に重点を置き、幅広く電気電子工学応用に精通する人材を養成する。また、デバイスとシステムのように異なる専門領域に強みを持つ人材の養成を重視する。具体的には、デバイス、電子回路、組込みシステム等の研究開発を行う「エレクトロニクス分野」、ロボット、制御システム等の研究開発を行う「制御・メカトロニクス分野」、無線通信システム、電波応用機器等の研究開発を行う「通信・電波分野」、情報システム、画像応用機器等の研究開発を行う「情報・画像分野」、電力システム及び電気機器等の研究開発を行う「電気分野」の5つの分野の技術者を養成する。
  • (4)情報工学専攻修士課程は、数理的な思考力とハードウェア、ソフトウェア及びメディア・データ処理の専門知識を持ち、システム設計構築、運用管理のできる高度専門技術者を養成する。具体的には、インフラストラクチャ系システムの設計構築や運用等に関わる「情報システム分野」、画像応用や知識情報処理分野での高度なアプリケーションソフトウェアの設計や実装を行う「ソフトウェア開発分野」、さらには、これらのシステムを基盤としてコンテンツ開発や配信及びそれらのシステムを扱う「情報メディア分野」の3つの分野の技術者を養成する。

情報科学研究科

  情報科学研究科情報科学専攻、情報認知科学専攻及びメディア科学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 情報科学専攻博士前期課程は、重要な社会インフラである情報技術の研究開発と応用に関して、高度な専門能力を発揮できる人材の養成を目的としており、特にネットワークを含めた情報システム、情報処理等の高度情報技術の専門家の養成を目的とする。人間の知的活動を支援するコンピュータとネットワーク環境についての基礎教育を重視し、修得すべき知識・技術の教育を行うと同時に専門能力を高めるために最先端の知識・技術の修得が重要であり、自ら進んで調査・研究することを教育目標とする。
  • (2) 情報認知科学専攻博士後期課程は、情報科学技術、認知科学及びその応用分野で研究者として一人立ちできる研究専門家及び高度専門技術者の養成を目的とする。ネットワークを含む情報システム及び知的情報処理に関する研究専門家及び高度専門技術者並びに学習支援やヒューマンインタフェースに関する研究専門家及び高度専門技術者を養成するために研究者として備えるべき知識・技術の教育を行い、自立した研究者となるために自ら主体的に調査・研究する能力を身に付けることを教育目標とする。
  • (3) メディア科学専攻博士前期課程は、コンピュータを活用した高度なメディア処理及び表現技術の専門家の養成を目的としており、特にコンピュータと人間との関わりの中で、ディジタルコンテンツ、仮想化技術等、情報の表現を扱うことができる高度専門技術者の養成を目的とする。人間の知的活動を支援するメディア技術についての基礎教育を重視し、修得すべき知識・技術の教育を行うと同時に専門能力を高めるために最先端の知識・技術の修得と、自ら進んで調査・研究することを教育目標とする。
  • (4) メディア科学専攻博士後期課程は、メディアを含む情報科学技術、認知科学及びその応用分野で研究者として一人立ちできる研究専門家及び専門技術者の養成を目的とする。コンピュータを活用した創造的な表現が行なえる高度なメディア研究専門家及び高度専門技術者を養成するために研究者として備えるべき知識・技術の教育を行い、自立した研究者となるために自ら主体的に調査・研究する能力を身に付けることを教育目標とする。

体育学研究科

  体育学研究科体育学専攻の人材の養成に関する目的、その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

  • (1) 博士前期課程は、体育学・健康科学の領域における専門知識を習得させ、博士後期課程に進学して体育学・健康科学研究の専門職を目指す人材を養成するとともに、指導力向上を志す社会人の再教育を行い、高度の技術と指導力を備えた人材を養成する。
  • (2) 博士後期課程は、体育学・健康科学の領域における専門知識を習得させ、体育学研究を自立的に遂行できる能力を培い、高等教育機関や研究所等において教育研究職に従事できる人材を養成する。

ビジネス・イノベーション研究科

  ビジネス・イノベーション研究科は、経営革新や市場開拓を大胆に推し進める高度専門職業人の育成を基本目的としている。この目的を達成し、幅広い知識と戦略的発想を持って、革新的事業計画や市場開拓案を提案し実行しうる人材を育成するため、本研究科は、本学複数学部からなる専任教員と実業界から招聘する客員教授の混成組織によって、学生が経営理論を体系的に学び直し、その理論を、該当するビジネスの環境に合わせ適用しうる実践的スキルを身につけ、さらに、経営環境の変化を的確に認識するアンテナとしての広範な人脈を形成する機会の提供に努める。併せて、本研究科は社会人と学生の交流を通じ実業界のニーズをタイムリーに把握し経営系研究者にフィードバックする、本学と実業界の創造的な交流の場でもあり続けたいと考える。

このページを見た人はこんなページも見ています