社会保障、教育、環境などの世代間の問題を経済学的な観点から研究しています。
高校の現代社会や政治経済の教科書で学んだ社会科学の分野を「総合」的に学ぶことによって、社会や人生の様々な問題を解決するための「政策」を考えることができるように４年間一緒に学んでいきましょう。
| 研究室 | 314 |
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| オフィスアワー | 月曜日 13時10分～14時40分、金曜日 16時30分～18時00分 |
| 担当科目 | 経済学概論、マクロ経済学、プロジェクト研究Ⅰ～Ⅵ |
| 研究テーマ | 経済成長と財政政策 |
| 最終学歴 | 名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程 |
| 学位 | 博士（経済学）〔名古屋大学〕 |
| 所属学会 | 日本経済学会、日本応用経済学会、応用地域学会、日本地域政策学会、American Economic Association など |
経済学の考え方を用いて、少子・高齢社会の社会保障や教育などの様々な問題について分析し、その問題の解決策となる政策についてみなさんと一緒に考えていきます。
| 2年次 | 経済学の入門的な教科書をともに読みながら、世の中の「もの」の動き、消費者の行動、そして、企業の行動といった基本的な知識の修得。問題発見能力を高めることをめざします。 |
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| 3年次 | 少子・高齢社会に関する専門的な文献を読み、他の受講生の前で内容について報告することで、問題分析能力を高めていきます。同時に、進路選択や就職活動のサポートも行います。 |
| 4年次 | 自らのテーマについて卒業研究論文を作成します。3年間のプロジェクト研究を終え、2年生最初に想像した能力を身につけて、笑顔で卒業式を迎えてほしいと思っています。 |
| 『政府と経済成長: 税と公共支出の配分』 勁草書房 2016年1月 |
| "Effects of public education and social security on fertility." JOURNAL OF POPULATION ECONOMICS 22(3) 585-601 2009年7月 (単著・査読付) |
| "Parent life and children's life: Public health expenditure and human capital formation." 応用経済学研究 11 72-83 2018年3月 (単著・査読付) |