【アプリケーションの概要等】

 本アプリは太陽・月・地球の位置関係とそれによって起こる日食の仕組みを表現。タッチパネルによる簡単な操作と、３次元コンピュータグラフィックスを用いることにより、利用者は金環日食の仕組みをより具体的に、より深く学ぶことができます。

　また同研究室は金環日食当日までに行われる金環日食教室にて本アプリをデジタル教材として活用。金環日食教室は愛知県内の小学校や児童館、病院等の生徒・児童計約300名に対して行われる予定で、教室の実施にあたっては、ＮＴＴドコモ東海支社の協力のもと、金城学院大学と共同でレクチャーを行います。

　同研究室はこれまで、同情報理工学部情報メディア工学科の宮崎慎也研究室・山田雅之研究室、および金城学院大学岩崎公弥子研究室、名古屋大学安田孝美研究室、名古屋市科学館、ＮＴＴドコモ東海支社と共同で、天体現象の可視化や科学館を題材としたスマートフォン・タブレット端末における教育的活用のあり方、デジタル教材の可能性について検討を行ってきました。

　遠藤守准教授は、「スマートフォンやタブレット端末は、操作も簡単で屋内外を問わずどこにでも持ち運びが可能です。この特性を活かし、天文学習など屋外学習と併用することで学習効果も上がると考えています。今後も触りながら楽しく学べるデジタル教材の制作やアプリケーション開発を行っていきたい。」と話しています。

【この件に関するお問い合わせ】

情報理工学部准教授　遠藤守
E-mail: endoh@sist.chukyo-u.ac.jp

　11月29日、中京大学豊田キャンパスにて北川薫学長の出席のもと、みずほ銀行豊田支店長佐藤純さんから野口教授に助成の伝達がありました。

　野口教授らは、災害弱者となりうる障害児者・要介護高齢者に対し、災害を想定した地域支援プログラムは不可欠であることから、東日本大震災や中国・四川大地震、台湾・大洪水などの災害時支援などを参考にしつつ東アジア圏共通の災害ソーシャルワーク実践プログラム開発を行うとしています。

　法学部の古川浩司准教授らの著書『日本の国境・いかにこの「呪縛」を解くか』が10月22日、第24回地方出版文化功労賞（ブックインとっとり主催）を受賞しました。

　日本の中で国境を意識せざるを得ない3箇所（北方、対馬・竹島、八重山・尖閣）と、そうでない特殊な１箇所（小笠原）を軸に歴史、位置づけ、意識、振興、政策などさまざまな角度から考察と情報提供をしている点が、高く評価されました。

　古川准教授は全9章の中の第6章を担当。「国境地域の挑戦：自治体主導の「国際政策」にむけて」と題し、北海道稚内市、長崎県対馬市、沖縄県石垣市及び与那国町の事例をもとに自治体主導の「国際政策」の背景、現状及びその意義と問題点を論じ、上記地域における「国際政策」の更なる発展のための産・官・学のネットワーク形成を提案しました。
　2010年1月25日、北海道大学出版会発行。税込み1,680円。

平澤誠研究員

　受賞の対象になったのは焼田党（あきら）名古屋市立大学大学院経済学研究科教授との共同論文「Fertility, Child Care Outside the Home, and Pay-as-you-go Social Security」です。家庭外育児サービスを充実させることにより、社会保障制度の維持可能性の問題と少子高齢化の問題を同時に改善し、かつ、すべての世代の経済厚生を高めることができるような社会保障制度改革が可能となることを理論的に示しました。

　平澤研究員は1990年中京大学経済学部卒、2002年同大学院博士課程修了。博士（経済学）。専門は公共経済学、環境経済学。今回、共同受賞の焼田教授は元中京大学経済学部教授。クズネッツ賞受賞を祝う会が11月4日、サーウインストンホテル八事で開かれます。

　経済学部の湯田道生准教授の研究「喫煙者の喫煙行動に関する実証研究」が、9月21日、(財)医療経済研究・社会保険福祉協会　医療経済研究機構の2011年度(第15回)研究助成事業に採択されました。湯田准教授は100万円の助成を受けて研究を重ね、2012年9月末日までに、投稿論文の形式で研究報告書をまとめることになります。

　具体的な研究内容は、独自の「喫煙行動の変化に関するアンケート調査（仮題）」のサーベイデータを用いて、東日本大震災による国産たばこの供給減が喫煙者の喫煙行動にどのような影響をもたらしたのかに関する分析です。

　加納政芳・情報理工学部准教授らが2011年度(第25回)人工知能学会全国大会（6月1～3日）で発表した論文が、7月15日、同学会優秀賞に選ばれました。

　論文タイトルは「Babyloidと高齢者の共生から見えてきたもの」。加納准教授のほか、情報理工学部の種田行男教授と清水優准教授、東邦大学医学部の岸太一、井原一成両講師らとの共著論文です。

　Babyloid は加納准教授が市販化を目指している赤ちゃん型ロボットで、健康障害や精神不安の高齢者ら要介護者の「介護されるストレスの緩和」を目的に開発。2008～2010年度の科学研究費補助金（若手研究A）、2010年度の愛知県次世代ロボット実証支援事業にも採択され、研究や改良を進めてきました。

　受賞論文では、高齢者福祉施設で行ったBabyloidによる介入実験で、抑うつ症状に対して有意傾向が認められた医学的な検証結果を述べ、同学会から高く評価されました。検証は、種田教授、岸講師、井原講師との共同研究として行われました。

　加納准教授はBabyloidの実用化に向け、「被験者数を増やし、中長期的な介入実験を行い、医学的なエビデンスを蓄積していきたい」と話しています。

　情報理工学部情報メディア工学科の白水始准教授は、人とロボットが共生する社会に向け、「ロボットによる協調学習支援と学習コミュニティの形成」の研究に取り組んでいます。東京大学・京都大学・大阪大学・ATR・静岡大学との共同研究で、2009年から5年計画で始まった新学術領域研究「人ロボット共生学」（研究代表者 三宅なほみ）の一環として進めています。現在は中間地点で、実践的な観察データを蓄積し、分析し、より精密な理論の構築に取り掛かっています。

　白水准教授は6月15日、ロボットが協調学習時の「よい聞き手」となるための条件を調べる実験をゼミ生の協力を得て行いました。学生が議論をしている時に、ロボットがその言葉を拾ってオウム返しするだけの簡単な支援で、議論が盛り上がったり、理解が深まったりするかを確かめる実験です。教育学的にリボイスと呼ぶ行為で、授業の効果を高める手法として定着しています。ロボットが教師的・指導的な発話をした場合はロボットに依存的になる学生がいたのに対し、リボイスのみのロボットが相手だと自分で知識を構成しようとする学生が多
く見受けられ、人間同士の協調的な問題解決過程にロボットのリボイスが大きな影響を与える結果となりました。

　白水准教授は、「今後は、①ロボットの働きかけとそれによる学生の学び方の変化、②ロボットの自動化に向けた会話プログラムの開発、③ロボットを遠隔操作することによる学習法（教育実習への活用など）の提案など、順次研究を進めていく」と話しています。

　中京大学スポーツ科学部の荒牧勇准教授らによる研究チームは、両手運動の開始時における大脳基底核の脳活動が、運動継続時における運動の不安定性に強く相関することを発見しました。この研究成果は、2011年7月6日に科学雑誌「Journal of Neuroscience」のオンライン速報版で公開されました。

【研究概要】

　両手運動を周期的に行う時、左右の手の運動の組み合わせによって動作の安定性は著しく異なります。左

大脳基底核

右同じ筋肉を同時に動かす運動パターン（“鏡像運動”、鏡に映したように左右が対称に動くパターン）は極めて安定であるのに対して、左右の同じ筋肉を交互に動かす運動パターン（“非鏡像運動”）は不安定です。この安定性の違いのため、たとえ「非鏡像運動を保とう」として運動をしても、その意思とは無関係に鏡像運動に突然遷移してしまうことが知られています。

　ただし、この突然のパターン遷移が生じる運動の速さは人によって異なります。また、遷移が起きやすい人でも、運動開始後の少しの間は、非鏡像運動を維持することができます。したがって、ある速さで運動をした時に、その人にパターン遷移が起こるか否はしばらくやってみないとわかりません。

　中京大学の荒牧勇准教授らは、こうした運動開始直後の行動からは観察しにくい、将来の動作不安定性の個人差を脳の活動から判定することを試みました。その結果、運動を開始する時の大脳基底核被殻前部の一過性の活動を利用することで、運動開始数十秒後のパフォーマンスの乱れ具合を予測することに成功しました。すなわち、数十秒後の運動が大きく乱れる人（パターン遷移が起きてしまう人）ほど、運動開始時の大脳基底核被殻前部の活動が強いという結果が得られました。

　この結果は、一見うまくこなしているようにみえる行動でも、その人がそれを「無理をして」こなしているのか、「余裕をもって」こなしているか、という得意・不得意を動作が乱れる前に脳活動から判定できる可能性を示唆しています。

　本研究の結果を応用すれば、ある動作に対する脳への負荷を個人ごとに評価することができます。これは障害者のリハビリでの回復の程度の評価のほか、スポーツ選手の技能習熟度の評価、高齢者の日常動作の困難度の評価、あるいは工場労働者の熟練度の評価などへの応用が考えられ、それによる、トレーニング計画の設定やヒューマンエラーの防止などに貢献できるものと期待されます。

【今後の展開】

　本研究の結果は、行動を観察するだけではわかりにくい個々人の脳にかかる負荷を、行動開始直後の大脳基底核の活動をモニターするだけで判定できることを示しています。

　本研究で着目した大脳基底核の被殻前部は、注意や意図、運動の計画などに関連すると考えられています。また片手でのタッピング課題や指で力を発揮する課題でも大脳基底核被殻から運動開始時の一過性の活動が観察されます。つまり本研究の結果は、両手動作に限定されるものではなく、さまざまな動作について、大脳基底核の脳活動から将来の運動パフォーマンスを予測できる可能性を秘めています。

　この応用として、現在取り組み始めているのは「リハビリテーションにおける回復過程の評価」です。リハビリテーションにおいて「回復過程を評価」することはとても大切です。一方、一見同じようにみえる運動も、その運動をこなすための脳の負荷は違います。本研究の手法を用いれば、卒中方麻痺患者のリハビリテーション回復過程において、患者がある動作をする時にどのくらいの脳負荷がかかるのかを調べることができ、動作だけからはわからない、回復の質を評価することができるかもしれません。しかも、この評価は動作の開始時に行えるため、負荷の結果引き起こされうる運動の不安定性や重大な事故が発生する前に対策を講じることができるため、リハビリプログラムの計画にも役立ちます。

　その他、高齢者の日常生活の困難度の評価、スポーツ選手の技能習熟度の評価、工場現場作業の習熟度の評価への応用も期待されています。

論文タイトル 

Movement initiation-locked activity of the anterior putamen predicts future movement instability in periodic bimanual movement Yu Aramaki, Masahiko Haruno^, Rieko Osu^, and Norihiro Sadato^
（論文タイトル日本語訳）
運動開始時の被殻前部の脳活動は周期的な両手運動の将来の不安定の程度を予測する。
荒牧勇 春野雅彦 大須理英子 定藤規弘

　研究成果が掲載された「Journal of Neuroscience」は、北米神経科学会の機関誌であり、神経科学分野において非常に高い信頼と権威ある雑誌です。

　本研究は 中京大学、名古屋工業大学、情報通信研究機構、ATR脳情報研究所（脳科学研究戦略推進プログラム）、 生理学研究所の共同研究であり、文部科学省科学研究費補助金若手研究(B)「運動開始時の一過性の脳活動から潜在的な動作不安定性を評価する」等の助成を受けています。

　体育学部の北川薫教授（学長）が平成22年度（第23回）「中冨健康科学振興賞」を受賞しました。3月25日、公益財団法人・中富健康科学振興財団から表彰されます。 

　同振興賞は久光製薬株式会社設立の同財団が、健康の維持増進に貢献した研究者の中から、毎年一人を選考し贈呈しているものです。北川教授（運動・スポーツ生理学、スポーツ科学）は生活習慣病および健康運動プログラムの多年にわたる研究と、それによる肥満対策などの功績が評価されました。

　森まどか法学部准教授の著書が、第15回(2010年度)大隅健一郎賞に選出され、1月22日に京都市内のホテルで授賞式が行われました。

　同賞は、故・大隅健一郎氏(京都大学名誉教授、元最高裁判所判事)の出捐により設立された公益信託「大隅法学研究奨励基金」が、法学、特に企業法の研究の振興を図るために企業法の分野で優れた業績をあげた者に対し授与するものです。受賞者には褒賞金100万円が贈られます。

　受賞対象となった著書は、「社債権者保護の法理」(中央経済社、2009年刊。本体4,600円)。社債権者と株主の利害を調整することにより企業価値増大の可能性があるとの視点から、社債をめぐる諸制度を考察したもので、立法論まで提言する意欲作です。