東京オリンピック・パラリンピック「連携大学地域巡回フォーラム東海ブロック大会」
学生・教職員130人が5つの分科会に分かれ活発に意見交換

発表する荻原さん（国際教養学部3年）	分科会

　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、大学の学生や教職員と東京オリンピック・パラリンピックについて語り合い、アイデアを出し合う「連携大学地域巡回フォーラム　東海ブロック大会」（本学共催）を11月5日に本学・名古屋キャンパスで開催した。

北川学長

　組織委員会の布村幸彦 副事務総長は「若い人が主役の大会になる。学生らに提案してもらい、大学の力を借り、オールジャパン体制で、世界を、未来を変えよう」とあいさつ。北川薫本学学長は「本学は組織委員会と連携して進められるようにプロジェクトを立ち上げた。東京オリンピックは、日本人を心身ともに元気にするだろう」と成功に向け、協力を誓った。

　フォーラムには、本学のほか、東海4県の大学生、教職員130人が参加。5つのテーマの分科会（①オリンピック教育の推進、②パラリンピックの理解促進、③グローバル人材の育成、④地域活性と文化発信、⑤おもてなし）に分かれて議論し、全体会で代表者が発表した。

進行を担当する來田教授

　本学国際教養学部3年の荻原里菜さんは「多くのボランティアが参加するので、今から子どもたちに、人との関わり方や人を大切にする気持ちを教育してくことが課題」と、スポーツ科学部4年の安江あ也香さんは「大学は施設の活用を、自治体はオリンピアンの経験を生かした事業を、自分たちは困った人の支援ができる」と述べた。

　フォーラムの企画運営を担当した來田享子・本学スポーツ科学部教授（同組織委員会大学連携検討委員会メンバー）は「分科会形式を採用したことで、より多くの参加者に意見交換していただけた。多くの人が関わりアイデアを出すことで、オリンピックそのものも変わっていく。それが世界を変える力になっていくこともある。フォーラム参加者が、こうした歴史の一部を共有し、これからの交流促進の契機になればと思う」と期待を込めた。

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　本学を含む全国の552大学と東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は6月23日、オリンピック成功に向けて連携協定を締結した。大学の知的、人的、施設面での資源を活用して、教育や研究、ＰＲ活動、ボランティア学生の育成を推進する。有効期間は2020年12月31日まで。

※現在は761大学と連携

記念撮影

全体会	サブコーディネーターで本学院生らも協力