東京オリンピック・パラリンピック　
教育研究やPRで組織委員会と連携

本学含む大学・短大552校が協力
　本学を含む大学・短大552校が2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック競技大会の組織委員会と、大会の成功に向けた取り組みで連携する協定を結んだ。大学の知的、人的、施設面での資源を活用して、教育や研究、ＰＲ活動を推進する。有効期間は2020年12月31日まで。

　6月23日に行われた協定締結式で、森喜朗・組織委員会会長は「550校を超える大学の協力を得て、産官学のオールジャパン体制で取り組むことができる。素晴らしい大会にするために、大学の知恵と力をお借りしたい」とあいさつ。大学側を代表して、鎌田薫・早稲田大学総長は「オリンピックの主役である選手の育成、輩出において、これまでも大学は大きな役割を果たしてきた。成功に向け、大学の枠を越えて交流を図り、最大限の努力を約束する」と述べた。

オリンピック講座の開講
学生ボランティア育成など
　協定の柱となるオリンピック教育の推進は、各大学が「オリンピック講座」などを開講して、オリンピックの理念や歴史、文化に及ぼす影響、オリンピック・ムーブメント（スポーツを通じて友情やフェアプレーの精神、相互理解などを培い、世界平和を目指す活動）などを学生や市民に教えていく。

　また、外国人への観光案内、パラリンピックにおける障がい者への支援、学園祭でのＰＲ活動など、学生ボランティアによる協力が期待されている。大学側は、学生たちへの多言語にわたる語学力や各種スキルの向上に取り組んでいく。学生たちにとっても、オリンピックの運営にボランティアとして携わることは貴重な体験となる。

北川薫学長
「選手育成やオリンピック教育の拠点に」
　北川薫・学長は「本学は1959年に体育学部（現・スポーツ科学部）を開設し、スポーツや健康に関する教育研究で成果をあげてきた。55年間の蓄積を生かし、選手育成の研究・実践拠点として、また、オリンピック教育、オリンピック・ムーブメントの知見を提供する拠点として取り組んでいきたい」と抱負を語った。

　本学関係のオリンピック出場者は夏季・冬季合わせ52人（延べ96人）に上る。今年2月のソチオリンピックには浅田真央選手をはじめ、7人が出場した。