総合政策学部坂田隆文ゼミ／株式会社中日ドラゴンズ、附属中京高校との「産高大連携講義」（第3回）を実施

　今年1月にスタートした、株式会社中日ドラゴンズ、附属中京高等学校、総合政策学部・坂田隆文教授のゼミの3者で進める産高大連携講義「商品企画を通じた課題解決型学修」の第3回目が3月10日、附属中京高校で行なわれた。本講義は、高大連携教育の一環として、中日ドラゴンズのご協力のもと、附属中京高校の生徒と坂田隆文研究室の学生が、共同で新商品の企画立案を行い、それらを中日ドラゴンズに対して提案発表することを目的とした取り組みである。

　第3回目となるこの日の授業では、坂田教授よりグループワークで注意するポイントに関する説明がなされた後、次回の提案発表会で提案するグッズの仕様の確認と、実際の発表を想定したプレゼンテーションの練習や資料、データ類の作成を中心とした本番に向けた作業が、各グループで行われた。次回（最終回、3月17日）は、附属中京高校において、附属中京高校の生徒、本学坂田ゼミの学生による3つの各グループが、株式会社中日ドラゴンズに対して、自ら企画した商品の提案発表を行う。

■ 自己満足で終わらせないために

　第3回産高大連携プロジェクトでは、商品の中身を深め、より具体的に決めて行くことの難しさを感じました。はじめは、「これがよい！」「これがきっと売れる！」と思っていた商品も、パッと目にとまるパッケージデザイン、人々が胸をつかまれるキャッチコピーなど、考えれば考える程方向性が見えなくなり、結局なにが推したいのか分からなくなっていきました。

　特にこの日に考えさせられたのは、価格です。好きなキャラクターや歌手の商品は多少高くても買おうと思う。しかし、全く興味のないものだったら？--相場の値段でも買おうと思わない。という現状に気づかされました。興味のないキャラクターでも買ってもらえるような工夫をする事が1番難しかったです。

　商品化が最終的な目標である以上、ただの自己満足ではいけません。みんなが「いいな」と思える商品を考える事の難しさを感じ、更にがんばろうと思いました。残りわずかなこのプロジェクトを、満足のいくものにするために、とことん追求していきたいです。

(総合政策学部 菊谷栞里)

■ 客観的な視点

　いよいよ第3回目となった産高大連携講義では、前回多くの意見を交わして絞り出した1つのアイデアをより確実なものにし、それをどう伝えていくかという発表前最後の話し合いが行われました。

　今まで自分たちの出したアイデアを具体的にしていくための話し合いを重ねてきましたが、今回は「自分たちが提案するものが本当にこれでいいのか」という客観的な視点を持つことが大切だということに気が付くことができました。実際、私たちは他のグループに自分たちのアイデアに対する意見をもらって、アイデアを見直すことにしました。私たちグループだけでは気付くことができなかった盲点を見つけることができ、より確実なアイデアへと近づけることができました。

　自分たちのアイデアをより具体的なものにしていく過程で、一歩離れて客観的に見てみるということも忘れず、最後まで高校生とともによりよい商品提案を進めていきたいと思います。

（総合政策学部　岩本佳央理）

■ 客観的な視点の重要さ

　今日は、提案発表まで最終日である第3回産高大連携講義でした。新商品への意見が固まりつつある状況の中、坂田先生から2つの課題を頂きました。

　 一つ目は、提案自体がこれで大丈夫かということの最終確認です。提案者同士で議論を進めて行く中で、その商品に対し愛着を持ちだし、周りの意見を見落としがちとなるからです。新商品を開発する上で、目の前のことに集中しがちであるが、しっかりと客観的な視点も取り入れ、さらに広く深く考えていくことをチーム全体で心がけました。そうすることによって、これまで出ていた意見をまとめ、取捨選択を行い、議論を行うことができました。

　 二つ目に、自分たちが考えた商品をどう正確に分かりやすく紹介するのかということです。私のチームは、家族や知り合いに私たちが考えた新商品に対し、どれくらいの価格が妥当かを調査しました。その際、疑問が残らぬよう、より正確に分かりやすく説明することを徹底し、新商品を紹介しました。

　今回、このような産高大連携講義を参加させて頂くことによって、高校生の方との関わりを持つ上で、様々な角度からの考えや新しい発見を学ぶことができました。次回の提案発表に向け、新商品への思いをさらに強め、その上客観的な意見を大切にしていこうと思いました。

　　 (総合政策学部 笹岡千花歩)

　＊平成26年に文部科学省より公表された「新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について」答申以降、大学と高等学校をつなぐ高大連携事業の推進が求められているが、今回の取り組みは、その「高大」に「産業界」も交えるという点で全く新しい試みであり、従来の高大連携教育活動や産学連携教育活動に大きな一石を投じるものといえる。

　※坂田隆文ゼミHPもご覧ください。